前のページ 1/8 次のページ

パチンコとは、ほぼ垂直に立つ多数の釘が打たれた盤面とガラス板の間に、小さな鋼球を最上部に弾き入れることにより、釘にはじかれながら落ちる玉を特定の入賞口に入れる遊技(ゲーム)である。

◆概要

パチンコ遊技機(ゲーム機)そのものは「パチンコ台」と呼ばれる。パチンコ設備を設けた遊技施設は、最も一般的には、「パチンコ店」または「パチンコ屋」と呼ばれるが、パチンコ業界やパチンコ雑誌、パチンコファンの間では「パーラー」と呼ぶ場合もある。このような遊技施設は、1930年に最初の店舗が開店し、その後第二次世界大戦時は賭博として一時は全面禁止となったが、終戦後に復活した。

日本国内のパチンコ店で行われる営業(以下「パチンコ営業」)は、法的には風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律(以下「風営法」)

・1959年2月10日公布→「風俗営業等取締法」

・1984年8月14日公布、翌年2月13日施行→「風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律」

第二条第一項第七号で「設備を設けて客に射幸心をそそるおそれのある遊技をさせる営業」として定める風俗営業

風営法のこの条項をふくめ、同法、[外部リンク] 同法施行令、[外部リンク] 同法施行規則には、施設ではなく営業を表す「ぱちんこ屋」が登場するが、この「ぱちんこ屋」以外にもパチンコ営業はありうる。パチンコ台は「ぱちんこ遊技機」と表記される。「ぱちんこ台」「ぱちんこ店」は登場しない。で、遊技の結果で得た鋼球を賞品と交換する営業が行われる。このような遊技施設は、十八歳未満の者は営業所に立ち入ってはならない旨を入り口に表示するよう義務づけられる(風営法第十八条)とともに、客として立ち入らせることを禁じられている(風営法第二十二条第一項第五号)。

パチンコ遊技施設は、現在ではギャンブル的要素を持つが庶民の身近な娯楽施設として都市や地方を問わず国内各地にくまなく存在している。このために、多くの社会的問題を抱えている(→パチンコ#問題点参照)。

パチンコ店以外では、ゲームセンターや露店などにてもパチンコ台が、設置、運営されるが、この場合は鋼球と景品との交換は行われない。コンシューマ分野においては、中古のパチンコ台を個人向けに売買する市場があり、また、このようなパチンコ台の特徴を模した玩具や、シミュレーションゲームとしてのビデオゲームもある。

2008年現在、日本以外ではアメリカのグアムなどにパチンコ店が存在している。また中華民国(台湾)では、法律上は禁止されているものの、実際には台北市を除く多くの都市に非合法のパチンコ店がある。なお、かつては韓国でも多くのパチンコ店が存在した(詳細はメダルチギを参照)。意外な所としては北朝鮮の平壌にもパチンコ店が存在している鉄人社刊『裏モノJAPAN』2002年8月号参照。なお2008年6月から韓国ではパチンコが法律により全面禁止になっている社会批評社刊打ったらハマる パチンコの罠(PART2) メディアが報じない韓国のパチンコ禁止。

◆ 風俗営業としてのパチンコ営業

◇ ゲーム概要

パチンコ台は、多くは木製の板に多数の真鍮製の釘が打ち込まれた盤をほぼ垂直に立て、前面を二重のガラス板で覆い、ここに直径11mm、重さ5gのパチンコ球と呼ばれる鋼球を据え付けられている発射装置によって弾き入れる。弾かれた球は、盤面上の釘や羽根、回転体などの構造物に当たりながら複雑な軌跡で盤面を落ちて行き、この間に球がセーフ穴と呼ばれる入賞口に入ると、15個以内の規定数の入賞球を獲得することができる。盤面には、遊技の妙味を増すために、「役物(ヤクモノ)」と呼ばれる特別な入賞口や仕掛けが施されている。役物は機械仕掛け・電気仕掛けにとどまらず、近年ではデジタル部品を駆使したデジパチと呼ばれるハイテク度の強い機種が主流である。

◇ 遊技料金

パチンコ遊技料金は、国家公安委員会規則である風営法施行規則で玉1個につき4円以下と定められており(2008年8月1日現在)

、最低の貸し出し単位は25個(100円)である。ただし業界の監督官庁である警察庁は、2000年12月に「消費税分は1個4円以内という制限に含まれない」との見解を示しているため、一部店舗では100円で25玉に満たない貸し出しの可能性を検討している[外部リンク] ■ iクリア導入店が消費税の貸出時転嫁を打診。1997年の消費税率改訂時には、貸し玉料金に消費税を上乗せ出来なかったホールは、売上以外に転嫁して自己負担する形になった。

近年では貸し玉料金を1玉1円ないし2円に下げ、少ない資金で長く遊べることをうたう店舗もある。

◇ 社会とのつながり

レジャー白書2008に依れば、パチンコの参加人口は1,450万人、市場規模は22兆9800億円である溝口敦著 『パチンコ「30兆円の闇」―もうこれで騙されない』 小学館、2005年 ISBN 978-4093797238。近年、急激に客離れが進み、市場規模が縮小している。パチンコチェーンストア協会によると、就業人口は約44万人であり、就業人口に対して売り上げが大きいとされる。現在は娯楽の多様化や、古臭いイメージによる若者離れ、高くなったギャンブル性と依存性が指摘され、ピークの参加人口からは年々減少し現在過去最低水準にある。

産業界においては、パチンコ台のハイテク化が進んでICチップや液晶モニターなどが多用されるようになった結果、ハイテク産業に関連する大手企業の業績をも左右するほどの重要な市場となっている日経ビジネスON LINE 2007年12月24日・31日号[外部リンク]http://business.nikkeibp.co.jp/article/person/20081117/177429/。

◇ パチンコ店の業況

2004年7月に改正された遊技規則の影響を受け、2004年6月以前に保安電子通信技術協会(保通協)の検定を通過したパチンコ遊技機やその他の遊技機は、遅くとも2007年9月末までに全て撤去することが義務付けられた。また大当たりの連チャンが人気だった4号機パチスロ機も同時に撤去対象となっており、これに伴いパチンコホールは入替のために多額の費用負担を強いられた上、射幸心をあおる遊技機の規制により大幅な客離れが見込まれたため、金融機関もパチンコ業界へのファイナンスに対し非常に慎重になった。そうしたあおりを受け、2007年4月27日には業界第6位のダイエー(本社・会津若松市)が東京地方裁判所に民事再生法の適用を申請したことを代表に、2007年度のパチンコ店倒産件数は前年比37.1%増の大幅増加となった[外部リンク] 帝国データバンク;パチンコ業界の倒産動向調査。

◇ 景品交換

前のページ 1/8 次のページ

・パチンコ page1

・パチンコ page2

・パチンコ page3

・パチンコ page4

・パチンコ page5

・パチンコ page6

・パチンコ page7

・パチンコ page8