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キヨスク(kiosk)とは、JR各社の駅構内にある小型売店のブランド名である(JR東日本のみ「キオスク」)。また、一般的には駅構内で新聞、雑誌、タバコ、菓子などを売る小型売店類全般を指すこともある。本項では主にJRの鉄道駅管轄内のものについて扱う。

後述のように、簡易構造物一般を指す英語「KIOSK(読みはキオスク)」に日本語の意味をかけて「キヨスク」としている。なお、JR東日本の駅については2007年7月からキヨスクからキオスクに変更しているが、根本は変わらないので、この項目で合わせて説明する。

◆ 歴史

1932年4月に、上野駅・東京駅構内に10店舗で鉄道弘済会が物品販売を行う売店を開いたのに始まる。鉄道事故などで一家の働き手を失ってしまった家族(主として鉄道殉職者の妻)に働き口を確保する目的があったと言われる。1973年、それまでの「鉄道弘済会売店」からのイメージチェンジを図るため、KIOSK(キヨスク)という愛称が付けられた。KIOSKはトルコ語のköşk(キョシュク。「東屋(あずまや)」の意味)に由来する英語で、「清く」「気安く」の意味から「キヨスク」と読ませた。組織(鉄道弘済会)が「清く」「すくすく」と成長するようにという説もある。

キヨスクはロシア語由来という説もある(当初、国鉄はそう説明していたという。戦後に影響力を強めた組合の意向によるものか)。

KIOSKの綴りを日本語読みして「キオスク」と表記する場合があるが、この場合は鉄道弘済会の「キヨスク」以外の業者による店舗を含めた駅売店の総称としての意味合いを込めることが多い。

日本国有鉄道(国鉄)の分割民営化に合わせて、鉄道弘済会は財団法人鉄道弘済会とJRグループ各社が出資する6つの株式会社(北海道キヨスク、東日本キヨスク、東海キヨスク、西日本キヨスク、四国キヨスク、九州キヨスク)に分割された。

近年は鉄道乗客数の減少などを原因とした収益減少から、中小の駅からは撤退するケースが多々見られ、各ホームごとに複数の店舗を有した駅でも駅舎内の1店舗に集約したり、キヨスク各社が展開するコンビニエンスストア業態に転換されるケースや、コンビニチェーンとフランチャイズ契約したキヨスク各社もしくはJR系物販会社の店舗が進出するケースも見受けられる。しかし、店舗数の減少・集約はキヨスクに対する利用客のニーズ(ついでの用事や急な用事で品物が必要になる、など)に反し、不満の声も少なくないとされる。自動販売機によるオートキヨスク形態の店舗も増加している。

なお、諸外国では一般的に電話ボックス、インターネットができるちょっとしたブース、宝くじやナンバーズの販売所といった小さな面積で一定の機能またはサービスを提供するものに対して、この呼称が使われる。「コンパクトにまとまっていて機能的なサービスを提供する店=キヨスク」と考えられる。日本でもコンビニエンスストアや駅などに設置されるマルチメディア端末(サークルKサンクスのカルワザステーション、ローソンのLoppi、ファミリーマートのFamiポートなど)のことを「キヨスク端末」と呼ぶ例がある。

◆ JR各社のKIOSKの状況

; 北海道エリア

・ 北海道キヨスク株式会社が事業を運営。

・ 売店としてのキヨスクは、土産物を特化したスーベニアキヨスク、コンビニ形態のコンビニキヨスク、一般的な売店形態のキヨスクの3種類に分類される。

・ 北海道旅客鉄道(JR北海道)のほかに札幌市交通局(札幌市営地下鉄)駅売店も担当している。ただし、東豊線栄町駅と東豊線大通駅(バスセンターへの連絡通路側)の売店(ドナショップ)は他社(中央バス観光商事株式会社)にて運営されている。

・ 南小樽駅、桑園駅、新琴似駅、千歳駅、札幌市営地下鉄の真駒内駅でサンクスを運営している。

・ 旭川エスタ、札幌エスタ、苫小牧エスタ、エスタ帯広、小樽駅、新札幌駅高架下、キャポ大谷地、ジェイ・アール生鮮市場北10条店、スーパーアークス北24条店で「100円ショップ キャンドゥ」を運営している。

・ 書店チェーン弘栄堂書店、ベーカリーチェーンリトルマーメード等も運営している。

・ 鉄道のない場所にも店舗があり、廃線となった標津線厚床支線の別海駅跡に設置されたバス待合所「別海ぷらと」内などにある。

・ Kitacaエリア内のキヨスク運営店舗は原則としてKitaca決済が可能である。地下鉄駅構内のキヨスクではKitaca決済はできない。

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